

災害に強く、長寿命のマンションの基本は、躯体構造の性能です。

地震時の主筋の折れ曲がりを防止
マンションの柱は鉄筋コンクリート造が一般的です。このような柱では、縦に伸びた鉄筋(主筋)を囲むように水平方向に「帯筋(一部に高強度せん断補強筋を使用)」と呼ばれる鉄筋が巻き付けられます。これらがコンクリートの拘束性を高め、地震時に受ける力に対して強い柱を作り、地震時の主筋の折れ曲がりを防止しています。
※柱については全て溶接閉鎖型を採用しています。
建物を支える耐久壁にはダブル配筋仕様
壁には、柱や梁とともに、建物をしっかりと支える耐久壁とそれ以外の非耐久壁があります。耐久・非耐久壁ともに鉄筋を二列配置のダブル配筋にするなどして、建物の耐震性を高めています。
長寿命のマンションであるために、すぐれた強度のコンクリートを採用。

コンクリートの中性化を遅らせ、鉄筋を守る「かぶり厚」規定
かぶり厚とは、鉄筋を覆うコンクリートの厚み。元々アルカリ性のコンクリートは空気中の炭酸ガスの影響で徐々に中性化し、その進行が内部に達すると鉄筋の腐食が始まります。つまり、コンクリートは厚いほど中性化しにくく、長く内部の鉄筋を守り続けることが可能。
静かな環境とプライバシーの確保。共同住宅の大切な性能。

階下住居への音を軽減する「床スラブ厚」(一部ボイドスラブ工法)
住戸間の床スラブ厚は約250〜300mmを確保。また、一部住戸にユアスラブの内部にパイプを入れて強度を保つボイドスラブ工法(一部従来スラブ)を採用。天井を小梁で支える必要がなくなるので、天井部分がスッキリとし、上部から圧迫感のない、伸びやかな室内空間が実現します。
■重量衝撃音
子供が飛び跳ねたとき発生する音や、ドスドス響く大人の足音、重たいバックを床に放り出した時の音など、階下に「ドシン」と響く音のこと。床スラブを厚くする事で低減されます。
■計量衝撃音
椅子を動かした時の音やスリッパで歩いた時のバタバタという音、スプーンなどを床に落とした時のコツンという音など、床の構造や床材表面の仕上げによって低減されます。
■LL-45等級
LLは床恵の計量衝撃音が階下に伝わるレベルを示す数値で、小さくなるほど音が伝わりにくいことを示すもの。アバンエスパス知恵光院では、メーカー表示で「LL-45等級」の床仕上材を採用しています。
季節、昼夜で変化する外気温の影響を抑え、断熱材をトータルで高めています。

断熱材をプラスした多層構造の外壁
コンクリートとセラミック炭ボードの間に約20mmの断熱材(発砲ウレタン)をプラス。
外気の熱や寒さといった外部環境の影響を受けにくい構造としました。
冷暖房効果を高める複層ガラス
バルコニー側に面するリビング・ダイニングや居室の窓には断熱効果の高い服装ガラスを採用。外気温の影響を受けにくいため、冷暖房効率が高く、省エネ効果が期待できます。また、寒い季節の結露発生も抑えられます。
新築住宅の購入がさらに安心・安全になりました。

住まいと暮らしを守る10年保証
瑕疵とは住まいの欠陥のことで、新築住宅は築後10年間、基本構造部分(柱や梁など構造耐力上主要な部分および雨漏りを防ぐ部分)に対して万一欠陥があった場合、売主がその損害を賠償する補償が「住宅の品質確保の促進等に関する法律」により義務づけられています。これより消費者は安心して良質な住宅を購入できるようになりました。
新法の施行によりさらに安心
これまで、瑕疵担保責任が義務づけられていても、その10年間の間に売り主が倒産した場合は、欠陥があっても購入者が自費で補修しなくてはなりませんでした。そのため平成21年10月1日より施行される「特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律」により、売主の保険加入が義務づけられました。これにより万一売主が倒産しても、購入者の保証は確保されるためにさらに安心です。「グランエスパス鴨川丸太町」では、義務化の前にいち早く加入しています
保証者が倒産していたら事務機関に連絡してください。
■不具合が発見された保証者に連絡したが倒産していた場合、事務機関に連絡ください。
■事務機関は保証約款に記載されている保証内容かどうか確認するため、次のような事項をお聞きしますので、ご協力ください。
○住宅登録番号(保証書に記載)
○どんな不具合が生じているのか
○発生場所はどこか
○不具合の範囲、程度はどのくらいか・・・など
住宅保証機構とは
昭和30年代後半から建築生産の近代化を推進していた建設省(現国土交通省)住宅局は、現場施工やアフターサービスのトラブルに注目して調査研究を進め、その対策を検討してきました。その結果、建築審議会において住宅供給者の健全な育成、健全な住宅ストックの形成、消費者保護を目的に「住宅性能保証制度」を創設することが提唱され、建設省の重点施策となりました。これを受けて、昭和57年4月1日に住宅性能保証制度を運営する財団法人として住宅保証機構(当時(財)性能保証住宅登録機構)が設立されました。












